聴こえに問題がある場合、頼りになるのが補聴器です。もしも、聴力の低下が著しく、障害として認定された場合には、障害に対する必要な補装具として給付が受けられる場合があります。しかし、老人性の難聴などの場合は、障害としての認定基準に届かないことも多いので、かつては補助制度はありませんでした。ところが、２０１８年度からは、その購入費用が医療費控除の対象になったので、申告すれば、一定額の税金の控除が受けられるようになりました。
